α 在宅PLUS
[在宅PLUSシリーズ]
我が国は史上経験をしたことがない超高齢社会を迎えている。
要介護認定率や認知症発症率が急速に高まる後期高齢者人口が急増することにより、在宅医療・介護のニーズは加速度的に増加するであろう。
また、単身高齢者世帯や家族介護力が脆弱な夫婦だけの世帯が増加するとともに、都市部における高齢者人口が爆発的に増加することが予測されており、これらの社会構造の変化やニーズに応えるための「地域包括ケアシステム」の構築が最優先の課題になっている。
※平成24年9月の統計では、日本の65歳以上の高齢者人口は過去最高の3,074万人に達した。75歳以上の後期高齢者は1,517万人、総人口の11.9％を占める。
また、家族形態に変化が生じ、単身高齢者世帯は平成22年の24.2％から38％となる。
そして、要介護者は19.8％、認知症高齢者は470万人（2025年）となる。
「在宅」は間違いなく、日本の医療制度の最重要課題である。
薬局・薬剤師の必修テーマと考えてよい。
それだけに、勉強するための資料も豊富である。
薬剤師向け雑誌、製薬メーカーのサイト・小冊子なども頻繁に特集を組まれる。ネットも膨大な資料が入手可能だ。
薬剤師会からも各種の手引きやハンドブックが用意されている。
「在宅」の仕組み、手続き、注意点、経験談、調査・アンケートなどの情報は簡単にゲットできる時代なのだ。
そこで、我々は別の切り口から「在宅」に関連する情報を発信していきたい。
薬剤師の業務は、「薬に関すること」であり、薬物療法を安全かつ効果的にするための活動が第一義である。
しかし、「在宅」を推進するには「チーム医療」も「ケア」も「介護保険制度」（の概要）も重要である。
「チーム医療」を例にして考えてみよう。
どのテキストにも、必ず「チーム医療」「医療連携」の重要性は説かれている。
では、より良いチーム医療を行うために、あなたはどのように行動すればよいだろうか？
一般的には、「残薬の確認」「服用状況を改善するための調剤の工夫」「剤型の変更の提案」「わかりやすい薬の説明」などが挙げられる。
このような業務を通じてチームに貢献する、という訳である。
もちろん、この考え方に異論はないのだが、別の切り口から考えてみる。
たとえば、チームという面。
医師、看護師、ケアマネジャー、理学療法士など多くの職種の方と情報交換や打ち合わせを行うケースもあるはずだ。
その場合の切り口は薬の話ではなく、「好感の持てる話し方」や「短くわかりやすい文章」である。
職種も立場も異なる人たちがチームを作る。ゆえに、コミュニケーションに着目するのである。
事務的なやり取りだけのチームと良好な人間関係を構築しているチームでは、結果の差は歴然である。
このように王道ではないが核心をついているような考え方、専門書を読むほどではないが知っておきたい知識などをお届けしたい。
第一回は「認知症」についてである。
以上
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